３人に１人が認知機能にかかわる症状があるという認知症。ＪＣＨＯ諫早総合病院（長崎県諫早市永昌東町）の認知症疾患医療センターが、２０１４年１０月の開設から１０年が経過した。県央地区の医療機関などと連携し、早期発見・治療に成果を上げる。昨年４月から新規治療薬（レカネマブ）の導入例も増え、症状の進行抑制につながっている。
認知症疾患医療センターは相談や鑑別診断を行う県指定の認知症専門医療機関で、県内に９カ所ある。県央地区を担当する同病院は、他の医療機関からの紹介で受診する患者らとの調整などを担う。
同病院によると、１９年度の相談は３５８２件で、コロナ禍に入った２０年度は相談、外来患者、鑑別いずれも３割程度減少。感染拡大による外出制限が長引いた２２年度の相談は過去最多の４１７１件に上った。
２２年度以降でみると、相談が約１２００件減り、外来患者は同程度で推移。鑑別が２６件増えた。長郷国彦院長は「認知症への社会の関心が高まるとともに、地域の医師、歯科医、薬剤師らとの多職種連携が定着し、センターへの相談より前に、かかりつけ医らが気づき、早期受診・治療に結びついている」と分析する。
諫早医師会では物忘れチェックや物忘れ相談医一覧をホームページに掲載。美南の丘クリニック（小川町）の松尾彰医師は、諫早総合病院や開業医らの認知症疾患検討会に参加し、事例研究や情報共有を進める。「症状の原因を明確にしてもらえるので助かる。他職種の医療従事者らと顔の見える関係が築け、相談しやすい環境」という。
諫早総合病院では昨年４月から認知症の新規治療薬（レカネマブ）を市内で唯一導入。アルツハイマー病の主な原因とされる脳内に蓄積したアミロイドβを取り除くことができる。３月までで２４例（アルツハイマー型認知症１１例、軽度認知障害１３例）の実績があり、８割程度が症状の進行抑制につながっている。
しかし、懸念材料は残る。諫早市の５０年の総人口は２０年比で約４万人減だが、７５歳以上は約６千人増と推計される。長郷院長は「今後、医療需要は減少するが、介護需要は増加する見通し。認知症の早期発見・治療には医師、歯科医、薬剤師だけでなく、介護施設や介護従事者との連携が重要になる」とみている。
認知症疾患医療センターは相談や鑑別診断を行う県指定の認知症専門医療機関で、県内に９カ所ある。県央地区を担当する同病院は、他の医療機関からの紹介で受診する患者らとの調整などを担う。
同病院によると、１９年度の相談は３５８２件で、コロナ禍に入った２０年度は相談、外来患者、鑑別いずれも３割程度減少。感染拡大による外出制限が長引いた２２年度の相談は過去最多の４１７１件に上った。
２２年度以降でみると、相談が約１２００件減り、外来患者は同程度で推移。鑑別が２６件増えた。長郷国彦院長は「認知症への社会の関心が高まるとともに、地域の医師、歯科医、薬剤師らとの多職種連携が定着し、センターへの相談より前に、かかりつけ医らが気づき、早期受診・治療に結びついている」と分析する。
諫早医師会では物忘れチェックや物忘れ相談医一覧をホームページに掲載。美南の丘クリニック（小川町）の松尾彰医師は、諫早総合病院や開業医らの認知症疾患検討会に参加し、事例研究や情報共有を進める。「症状の原因を明確にしてもらえるので助かる。他職種の医療従事者らと顔の見える関係が築け、相談しやすい環境」という。
諫早総合病院では昨年４月から認知症の新規治療薬（レカネマブ）を市内で唯一導入。アルツハイマー病の主な原因とされる脳内に蓄積したアミロイドβを取り除くことができる。３月までで２４例（アルツハイマー型認知症１１例、軽度認知障害１３例）の実績があり、８割程度が症状の進行抑制につながっている。
しかし、懸念材料は残る。諫早市の５０年の総人口は２０年比で約４万人減だが、７５歳以上は約６千人増と推計される。長郷院長は「今後、医療需要は減少するが、介護需要は増加する見通し。認知症の早期発見・治療には医師、歯科医、薬剤師だけでなく、介護施設や介護従事者との連携が重要になる」とみている。