 | ||||||||
配宿は２０万泊 「総参加者は約二十万人。まさに国内最大級のイベントだ」 県から委託された旅行会社四社でつくる「長崎ゆめ総体配宿センター」の後藤睦夫所長は、こう言って表情を引き締める。選手、監督、役員ら競技関係者分の約二十万泊分の宿泊手配を担うシビアな役どころだ。 県内のホテル、旅館の収容能力のうち、既に七割近くをゆめ総体の宿泊枠として確保済みで、県実行委は「競技関係者の宿泊は全県的に確保できる」とみる。しかし、収容能力には地域差があり、複雑な様相も見せる。 四競技の会場となる諫早市は、期間中の競技関係者の宿泊を延べ二万三千人と予想。ピーク時は市内の宿泊施設の収容能力を超えるとみられ、南高小浜町などへの分散宿泊で対応せざるを得ない。市の担当者は「会場への貸し切りバス運行のほか、島原鉄道に期間中の増便も要請中」と足の確保に躍起となっている。
宿泊施設の間でも温度差がある。佐世保市では、客室すべてを競技関係者に提供するホテルもある半面、別のホテルは大量の受け入れを控えた。「県実行委が設定した統一宿泊料は割安で、通常料金と開きがある。協力はしたいが利益が出ず、通常の顧客を優先する」と関係者は明かす。 解約に即応を 宿泊をめぐる課題は、競技関係者にとどまらない。さらに約二十万人の保護者など応援者が本県を訪れると予想される。宿泊施設は既に競技関係者の枠で埋まり、応援者の配宿まで手が回らない。混乱はないのか。 県配宿センターの確保数は、競技で敗退したチームがその時点でキャンセルする数を含んでいない。そのため実際には二十万泊分を大幅に上回っている。県実行委は、キャンセルが出た時点で応援者の宿泊に即座に振り替えるのが「混乱回避のカギ」とみる。 「敗退チームのキャンセル情報をホテル、旅館からすぐに流してもらい、応援者からの問い合わせに即応する態勢を整えなければ。来県者を温かく迎え、リピーター効果をもたらすのがわれわれの役目だ」と後藤所長。混乱回避には、観光県長崎のメンツも懸かる。 | ||||||||
|
