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「夜のイベントのバリエーションが少なすぎる」「テナントの営業終了時間が早すぎる」―。先月十六日夜、ハウステンボス（ＨＴＢ）内の会議室。マーケティング、ホテル、アミューズメントなど所属部署の垣根を越えた二十―三十歳代の若手社員の活発な意見が飛び交った。
支援企業の野村プリンシパル・ファイナンス（野村ＰＦ）がＨＴＢの集客力を高めるために設けた社内プロジェクトチーム「ＣＦＴ（クロス・ファンクショナル・チーム）」の一つ、ゾーニングチーム（十二人）の初会合。チームに与えられた課題は中高年、家族連れ、カップルなど客層に応じたエリア区分やエリアごとの施設内容、案内板設置計画など。この日は、サービスや運営などＨＴＢ全般にわたる問題点を出し合った。
ＣＦＴは、ゾーニング計画のほか▽新設する温浴施設と宴会棟の内容▽新施設▽顧客サービス向上▽新ハウステンボスのイメージアップ推進―の各テーマごとにそれぞれのチームが三月末までに提案内容を調整し、まとめる。これを受けて経営陣が具体的な展開を検討、実施する。
また、年間を通じ核となるイベントや日々のイベントの拡充も計画中で、既に米国で外国人パフォーマーのオーディションをしたという。
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「ゾーニングチーム」の初会合。集客力アップに向けて活発な意見が交わされた＝佐世保市、ハウステンボス
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ＨＴＢ事業管財人の川端芳文・野村ＰＦ社長は、新生ＨＴＢの方向性について「ヨーロッパをイメージした滞在型リゾートづくり、基本コンセプト（リゾートづくりと環境との共生）に変更はない」と語る。経営戦略本部の責任者・瀬戸山聰執行役員も「ハード面は素晴らしい。イベントやエンターテインメント、接客などソフト面を充実させたい」とソフト重視の戦略を明かす。
こうした集客への取り組みが急ピッチで進む一方で、「目玉がなく、インパクトに欠ける」という声も少なくない。長崎国際大国際観光学科の青山有三教授は「ハウステンボスはどう変わるのか。再生の象徴となる新しさが見えてこない」とし、「若年層をはじめ、幅広い年齢層に驚きや感動を与える新たな『魅力』をどう発信するかが課題」と指摘する。
ＨＴＢによると、経営破たん（昨年二月）以前の来場者の六割を関東、関西方面や海外からの観光客が占めた。親和経済文化研究所の光冨龍彦専務は「ハウステンボス単独では集客の広がりに限界がある。魅力アップに加え、“点”から“線”への視点が必要。ハウステンボスは『九州観光』にとって重要で、各県の観光地（施設）との連携がさらに求められる」と強調する。
2004年2月3日長崎新聞掲載
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