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ハウステンボス(佐世保市、HTB)の再建計画が正念場を迎えた。メーンバンクの日本興業銀行の三百三十億円に上る債権放棄、発祥の地である長崎オランダ村(西彼西彼町)の閉鎖―。HTBは生き残りをかけ、二つの大きな経営決断を下した。(佐世保支社・佐藤烈)
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予想超える落ち込み |
(2001年10月12日掲載)
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計画の大幅修正迫られる
「金融団に支援強化を要請し、了承を得ました」。十一日午前十時からHTB本社三階で開かれた緊急の記者会見。森山道壯社長はこう切り出し、HTBに対する金融団の支援を強調した。
「具体的な興銀の債権放棄額は」―。記者団の質問は支援の中身に集中したが、「私たちの立場から、数字の公表は控えさせてほしい」。同社長は苦渋の表情で理解を求めた。
HTBの内部資料によると、金融団からの借入金残高は昨年度末で二千百五十億円。約半分の千百三十億円を興銀が負担する。創業者の神近義邦氏が辞任後、後任社長は二代続けて興銀出身。HTBの経営再建は完全に興銀主導で進んでいる。
しかし、予想を超える入場者や売上高の落ち込みで、同社の経営は大きく狂い、深刻さが増している。
HTBが昨年四月にスタートした経営再建五カ年計画(二〇〇〇―〇四年度)。昨年度決算で、経常赤字は当初予想の倍近い六十二億円に膨らみ、計画は初年度で破たんした。
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長崎オランダ村閉鎖など修正再建計画を発表する森山社長(左)=佐世保市のハウステンボス
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森山社長は「入場客の落ち込みが、予想より大きかった」とするが、金融団の手厚い支援を受けてスタートした計画だけに、関係者のショックは大きかった。
大幅な経営計画の見直しを迫られる中、再度、興銀へ三百三十億円の債権放棄を要請。同社長は「不稼働資産の売却を進め、そこで発生した損害を放棄額で埋める」と説明した。
不良資産の早期処理による経営体質のスリム化。HTBはこのような戦略を描き、本体に経営資産を集中して生き残りを図る。一方、修正計画では入場者を昨年度の実績(三百七十六万人)を基に見直し、売上高予想は約百億円引き下げた。
長引く景気低迷や東京ディズニーシーなど大型テーマパークの相次ぐ開業。今後も集客アップは期待できない中、将来の見通しは厳しい。
会見途中、森山社長の表情がこわばる場面があった。オランダ村閉鎖についての情報が混乱し、東京のラジオで「ハウステンボス閉鎖」とのニュースが流れたためだ。
HTBは再建できるのか。金融団をはじめ市民の多くが不安視する中、再建への取り組みはまさに正念場。経営不安を打ち消すように、森山社長はこう語った。「徹底的な自助努力で、経営計画の実現にまい進する。固い決意でやり遂げたい」
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