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回復期リハビリ病棟 栗原正紀氏 地域づくりの拠点に
 
 

 多くの人々が知り、とても身近になってきたリハビリテーション。超高齢社会を迎え、今では地域医療にとって、なくてはならない存在である。しかし、多くの病院でリハビリが実施されるようになったのは、ここ十数年のことである。

 それまで医者は命を助けたり、病気や外傷を治したりすることだけに専念していた。リハビリは縁遠い世界のことであったし、また温泉地などで療養を兼ねて提供されることが多く、身近ではなかった。

 ところが、急速な高齢化に伴って「病気は治ったが、寝たきりになって家に帰れない」という事態が多発するようになった。このため寝たきり高齢者の社会的入院対策として2000年に施行されたのが介護保険法である。

 注目すべきは、その第4条で、医療においてリハビリが非常に重要な位置づけにあることが明記された点である。いわく「国民は(中略)要介護状態となった場合においても、進んでリハビリテーションその他の適切な保健医療サービス及び福祉サービスを利用することにより、その有する能力の維持向上に努めるものとする」。

 つまり、急性期(救急)病院で入院治療を実施する場合、要介護状態になりやすい高齢者らは治療と並行して、早期からリハビリを行うことが重要という指摘であった。そうして退院した後に、必要適切な介護保険サービスを利用すべきということである。

 病気や外傷によっては障害が残存するため、すぐには自宅復帰できない人たちもいる。その代表例が、高齢者に多い脳卒中や大腿(だいたい)骨頸部(けいぶ)骨折などの患者さんたちだ。これらの場合には専門治療が終わったら、残存する障害を可能な限り改善して、退院後に自宅生活が安心して継続できるように集中的にリハビリを実施することが必要になる。

 その専門の場として、介護保険導入と同じ00年に制度化されたのが「回復期リハビリ病棟」(リハビリ専門病院など)である。この病棟では医師や看護師ばかりでなく、リハビリ専門職(理学療法士、作業療法士、言語聴覚士)や社会福祉士などの多くの専門職がチームとして関わり、患者さんができるだけ元の生活に戻れるように支援するのである。

 さて、これからの地域医療はリハビリを含め、その質がますます問われる時代となっている。回復期リハビリ病棟は「地域包括ケア」を視野に、より地域に密着したリハビリ拠点として「互いに支え合う地域づくり」に積極的に寄与することが期待されていくであろう。




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