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原爆投下を報じた１９４５年８月１０日付１面。トップ記事はソ連軍の満州侵攻。その左下に「長崎市に新型爆弾」の見出し。本文は「一、八月九日午前十一時頃敵大型二機は長崎市に侵入し新型爆弾らしき物を使用せり 二、詳細目下調査中なるも被害は比較的僅少なる見込み」とわずか６０字余り
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１９４５年８月９日の長崎原爆は、長崎の１２０年にとって最大級の出来事です。衝撃度、悲惨さ、そしてその後長く影響を残したという意味でも、県民の記憶から消えることはありません。
１０日付の長崎新聞は、１面の中段付近で「長崎市に新型爆弾 被害は僅少の見込み」と報じました。もちろん被害は未曾有の規模となったわけで、全く不
十分な報道でした。報道統制に従い、事実を報じていなかった時代であったのに加え、社屋は焼失、社員も被害に遭う中、十分な取材はできず、新聞印刷も県外の会社に依頼して実施したとされています。
長崎原爆／解決遠く今も続く苦しみ
長崎原爆被災者協議会会長 谷口稜曄さん（８０）＝長崎市
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「日本が核廃絶のリーダーシップを」と語る長崎原爆被災者協議会会長の谷口稜曄さん
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長崎原爆被災者協議会（長崎被災協）会長、谷口稜曄さん（８０）は「自分も含め今も原爆による後遺症に苦しんでいる人は大勢いる」と話す。
被爆者援護をめぐる運動は今も続いているが、全面解決は遠い。長い戦いを振り返り「人間らしく生きることが許されなかった」と語る。一方で、核兵器廃絶のため「何十カ国もの国々を被爆者が回り、訴え続けてきた」という。
今年、核兵器廃絶に光明が差した。オバマ米大統領が「核兵器のない世界」を目指すとした演説だ。「大統領にはぜひ、長崎や広島を訪れてほしい」と期待している。「今こそ変わる時。日本が核廃絶のためのリーダーシップをとるべきだ」と力を込める。
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