「職種＝研修支援および維持、年齢＝２５―５５歳、資格＝外国人炭鉱関連研修生の研修実務作業に携わった経験が一年以上、基本給＝２３万５０００円〜」 今月十九日、池島の大瀬戸職業安定所臨時窓口に数枚の求人票が張り出された。採用は二十九日付。雇用主は、池島炭鉱を経営した松島炭鉱（本社福岡市）の関連会社、三井松島リソーシス（本社池島）。 石炭の安定輸入を目的に、国が新年度から始める「炭鉱技術移転五カ年計画」の外国人向け研修施設として、池島炭鉱は生まれ変わる。研修生の受け入れなどに当たる三井松島リソーシスなどによると、四月中旬に第一陣のベトナム人研修生八人が到着。五月中旬にはインドネシア人を含め五十人が学ぶようになる。三カ月と半年のコースを修了次第、新たな研修生を受け入れていく計画だ。
その後、厳しい雇用情勢などから話に応じる従業員が徐々に増えている。同社は「四月十五日に五十人体制で始め、研修が本格化する五月中旬には百人体制にする」と、順調な始動に自信を見せる。 池島炭鉱閉山から二カ月たった一月三十日。国内最後の炭鉱となった太平洋炭砿（北海道釧路市）が後を追うように閉山した。同砿も五カ年計画の研修施設として再出発するが、従業員は五百人が残り、池島ではしない採炭も続ける。池島の関係者は「（太平洋は）実質的には閉山ではない」と顔をしかめる。ほぼ完全な炭鉱が池島のライバルとして残った。 経済産業省はいまのところ「炭鉱には掘進、保安、電気といろんな分野がある。採炭しないから研修ができないことはない。今後も同じようなペースでやっていけるだろう」（広田博士大臣官房審議官）と池島、北海道での研修のすみ分けは可能との見方を示す。だが、計画実施主体の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は「一年ごとに両方の研修効果を検証し、相手国の要望も聞きながら評価していく」との考えだ。 池島では五カ年計画で残る従業員に期待して商売を続けている商店が多い。池島郷長の山村千松さん（７３）は「五カ年計画が立ち消えになれば、島はあっという間に廃れてしまう」と危ぐする。 池島には閉山提案の日まで存続を信じ続けた炭鉱マンも大勢いた。「不安はあるさ。でも、今度こそ国と会社を信じたい」。池島に残る決意をしたヤマの男がつぶやいた。 （大瀬戸支局・松尾潤、報道部・村田傑人、田渕徹郎が担当しました） (2002年月3月31日掲載)
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